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憧れの会員制リゾートホテル

前の夫の職場が会員になっている会員制リゾートホテル宿泊したことがあるが、それまでのビジネスホテルクラスだけだった我が家には夢のような滞在だった。お部屋もまんまと優秀なスタッフのマナーも素晴らしく、自分たちは、不適切かもしれないと思っていた、とても素敵な一日を送ることができる。いつか会員制リゾートホテルの会員になりたいと思っていたが、そんな日が来るのだろうか。
海外旅行保険の保険は何でも入っていれば安心だが、ほとんど使用することもないので勿体無いと思っている人も多いかもしれません。私の知り合いにも海外旅行保険をかけずに旅行に行く人がいます。しかし、私たち夫婦は、過去に2回、海外で入院したことがあります。滞在期間が長いこともあるが、海外旅行保険をかけて、本当に良かったと思っています。
　KDDIは7月21日、家族と離れて暮らす高齢者を対象とした歩数計付きの見守り端末「Mi-Look」（京セラ製）を発表した。

【表：「Mi-Look」の主な仕様、他の画像】

　Mi-Lookは、防水ボディに歩数計と防犯ブザー、緊急地震速報に対応した機能限定型のシニア向け端末。歩数計でカウントされた歩数はあらかじめ登録した家族などに自動で送信され、日々の安否確認に役立てられる。また、防犯ブザーを作動させた場合も、登録先に位置情報を自動で送信する。

　通話機能は、発信が緊急通報（110番、119番、118番）とあらかじめ登録した発信先1件に限定。また着信できる番号も事前に登録する方式で、最大20件まで設定できる。自動着信とハンズフリー通話が行えるためユーザーが操作しなくても通話できるほか、登録先以外とは通話できないなど、携帯電話の操作に不安がある高齢者でも安心して利用できる。

　付属の卓上ホルダには人感センサーが組み込まれており、その前を通った回数を自動でカウント。Mi-Lookが充電されるとその回数を登録先に送信し、端末を持ち歩かない場合でも家族を見守ることができる。カラーはホワイト1色のみ。


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　BCNは7月20日、同社の集計発表する「BCNランキング」の2011年上半期（1〜6月）に基づいた、販売数量の多かったメーカーランキングを発表した。

【画像：オリンパス「OLYMPUS PEN E-PL2」、ほか】

　デジタルカメラのボディメーカーについては、レンズ交換式／レンズ一体型はともにキヤノンが数量シェア1位を獲得（29.1％／17.9％）し、ミラーレスタイプについてはオリンパスイメージングが1位（同38.7％）を獲得した。

　関連部門では、デジタルフォトフレームではソニー（同33.3％）、交換レンズではキヤノン（同22.5％）、三脚・一脚ではスリック（同24.3％）がそれぞれ数量シェアの上半期トップを獲得している。

　デジカメ市況全体についてはレンズ交換式がミラーレスタイプのヒットもあり販売台数前年同期比で10.3％増と好調ながら、金額ベースでは3.3％減と単価下落が進んだほか、東関東大震災の影響から5月以降は販売台数／金額ともに大きく前年比を割り込む結果になったと分析している。

（デジカメプラス）


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　HOYAは7月20日、10月にリコーへ事業譲渡するデジタルカメラ事業についての経過報告を行った。

　新会社「ペンタックスイメージング株式会社」は平成23年7月29日（予定）に設立となり、代表取締役社長にはHOYAのCOOである浜田宏氏が就任する。本店所在地は現在、PENTAX イメージング・システム事業部の所在地である板橋区前野町とされている。

（デジカメプラス）

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　野村総合研究所は7月20日、アナログ停波後の新しい情報機器として注目される「スマートテレビ」の利用意向調査結果を発表した。これによると、2016年までに770万世帯がスマートテレビを利用する見込みだという。

【グラフ：インターネットテレビおよびスマートテレビの利用世帯数の予測】

　野村総研では、スマートテレビを以下の機能をともに保有するテレビまたはセットトップボックスなどのテレビ周辺機器と定義。また、1の条件だけを満たすテレビを「インターネットテレビ」と位置づけている。

1.）インターネット経由の映像をテレビ画面で視聴することが可能

2.）高い処理能力をもつCPUが搭載され、スマートフォンのようにゲームなどのアプリをテレビで利用することが可能

　調査にはインターネットを用いたNRIのマーケティングリサーチサービス「インサイトシグナル」を利用。関東（1都6県）在住の男女3688人から有効回答を得た。

　調査結果によると、2011年6月時点ではテレビでネット上の映像配信サービスを利用している人は全体の1〜3％と非常に少なかった。しかしながら、「無料動画配信・無料動画共有サイト」については全体の19％、「公開済みの映画の有料動画配信」は10％の人が、テレビで利用したいと回答している。

　「これまで多くのユーザーは、PCを用いてネット上の映像コンテンツを視聴し、利便性の低いテレビ経由での視聴を断念していたと想定される。それらのユーザーは、高い処理能力を持ち、テレビ向けのアプリケーションが利用できるスマートテレビの購入を契機に、テレビ経由でネット上の映像コンテンツ視聴を拡大する可能性が高い」（同社）。

　野村総研では、2010年度の時点で全国410万世帯がテレビでネット動画を視聴していると推定。今後、インターネット接続に対応したテレビの増加などにより、2016年度には4倍近い1532万世帯まで拡大すると予測した。このうち、上記条件を満たすスマートテレビの利用世帯は約半数の770万世帯としている。

　「スマートテレビは、これまで別物であったPCとテレビという端末の壁を超えた競争を激化させ、放送事業者を中心に進められてきた地上放送のデジタル化とは異なる、新たな波を引き起こすことと考えられる」（同社）。


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